私は2016年から不動産に投資をしていますが、とりあえずやってみる性格の私でも、金額の大きさから当時は慎重に色々調べました。
その後、数年売買をせずひっそりと運用していたのですが、2021年に再度不動産投資の縁があり、改めて色々と統計を確認し纏めましたので、シリーズ化してまとめてみようと思います。
いったん、記事を順番に作っていきますが、後日再編して見やすくしていく予定です。
それでは世帯タイプ編。
単身者タイプVSファミリータイプ
不動産投資の際、大きく分けて単身者タイプ（よくワンルーム大家とか言いますね）とファミリータイプとに区分できます。
別記事で人口の変化は分析しましたが、ではその内訳の切り口として、単身者世帯と家族世帯とで比較した場合はどのような状況なのでしょうか。
今回は、物件数ではなく世帯数、つまり需要にスポットを当てて、過去20年間4回分の国勢調査をまとめてみました。
結論を先に書いてしまえば、微増のファミリー世帯に対して単身者世帯がどの自治体でも大幅に増加していることがはっきりと見て取れます。
なにより、福岡市の盛り上がりが想像以上にすごかったです。
東京圏
東京圏の統計としては、以下表となりました。どの都道府県も都心部により近いエリアに集中している事は予想できますが、国税調査をまとめるのって結構大変で・・・そこまでは見れていません、すみません。
各表にはすべて引用元のリンクを明示していますので、より突っ込んだ資料を確認されたい方はぜひ確認してみてください。
数字の羅列ですが、眺めていると案外面白いです。私が変人ですかね？
東京都なんて、単身者世帯が家族世帯を抜いてしまっています。これには非婚化や離婚の増加、高齢者の単身世帯増加が複合的に影響していますが、正直想像以上に増えていました。
この統計結果を見る限り、需要の観点からは単身者向けの不動産投資のほうが安定する可能性が高い事が見て取れます。
家族世帯は持ち家の方も割合が多いでしょうし。
単身者世帯は身も軽いので、入居期間が相対的に短い傾向が強いと言われていますが、需要も高いため流動的になるというだけであり、長期間の空室リスクはあまりないようです。
私自身、ワンルーム、もしくは1Kのマンションを購入していますが、1ヵ月以上入居者が決まらなかった物件は今のところありません。
※2件/6年、4件/5年所有していての実績です。（新築～築25年程度の物件）
まだまだ先になりますが、2025年の国勢調査ではコロナ禍の影響が数字として出てくると思いますが、はたしてどのような数字になるのでしょうか。
福岡市
それでは福岡市の状況を確認してみましょう。
福岡市すげぇ。というのが素直な感想でした（笑）ちなみにですが、私は福岡市に不動産は持っていないので手先とかそういう訳ではありません。
やはり、地域は首都以上に流行り廃りの流れがあるので、どうしても躊躇してしまうのです。とはいえ、出口戦略をきちんと考え、キャピタルゲイン（売却益）に主軸を置いた投資であれば、何も問題ないと思います。
福岡市に関しても、やはりファミリー世帯より単身者世帯のほうが圧倒的に強く、傾向は東京圏と同様です。
まとめ
様々な要素が複合的に絡んでいるとはいえ、単身者世帯が増えているという事実は投資という側面では単身者用の不動産に投資するのがよりローリスクではないか、という結論になります。
とはいえ、日本という国の将来を考えたら、決して良い数字ではありませんね・・・まぁ私も単身者なわけですが。
